メニュー
検索

マテリアリティ(重点課題)

OSGのマテリアリティ

2024年度よりマテリアリティの内容を刷新しました。従来の8つのマテリアリティは、既に実現されたものも含まれており、さらに事業環境の変化や中期経営計画との関連性が薄かったため、4つに見直し中計との関連性がより高い内容に変更しています。今後は、中期経営計画のKPIとのリンクを意識し、4つのマテリアリティそれぞれに重点テーマ・KPIを設定し取り組みを強化します。
また、サステナビリティ委員会では、ESGに関連 した課題、方針やビジョンの徹底、重要施策などについて審議し、活動状況を定期的に取締役会へ報告します。サステナビリティ推進のための施策は、サステナビリティ委員長である社長の決定のもと、各組織の部門長(ESG責任者)及び推進担当者が実行しています。
各部門の推進担当者はサステナビリティに関する理解度の足並みをそろえるため、活動の進捗状況を定期的に報告するとともに、他のメンバーとも意見交換を行いマテリアリティの達成に向けて取り組みを進めています。

マテリアリティの特定プロセス

STEP1

中長期的な企業価値向上のための課題抽出

企業理念である「地球会社」として、事業を通じたモノづくり産業への貢献及び環境及び社会課題の解決のため、中長期的な企業価値向上に重大な影響を与える可能性の高い課題を抽出しました。
過去のマテリアリティ分析、国際的なガイドラインやフレームワークなどを活用し、課題抽出を行っています。
STEP2

課題の重要度評価・分析

STEP1で抽出した課題を「ステークホルダーの重要度」と「オーエスジーグループの重要度」の2軸で評価・分析し、特にオーエスジーグループの事業に影響度の高い課題を優先順位付けし、マテリアリティを見直しました。
STEP3

マテリアリティ及び取り組みと目標の設定

STEP2の課題の評価・分析の結果、最重要課題として計4項目のマテリアリティを新たに特定しました。
また、それぞれのマテリアリティ毎に重点テーマを設定し具体的な活動に反映させるために目標を設定しています。目標に対する取り組みの進捗状況は適時開示してまいります。
STEP4

マテリアリティの審議・承認

STEP3で特定したマテリアリティは、サステナビリティ委員会で審議・承認を行った後、中期経営計画で掲げられているESG経営の推進にも極めて需要な課題及び指標であることから事業成長のために取り組むべき課題として経営層による審議の上、承認を受けています。

マテリアリティと具体的な取り組み

事業を通じたモノづくり産業への貢献

重点テーマ 取り組み 目標 2025年度実績 2026年度行動計画
主力製品タップのグローバルシェア拡大 高品質・高付加価値な製品シリーズのグローバル展開 2027年 グローバルタップシェア40% グローバルタップシェア34%(自社推計) 積極的な新製品の投入
事業ポートフォリオの最適化 微細・精密加工向け市場の開拓 2030年 微細・精密加工向け売上高比率30% 微細・精密加工向け売上高比率17%
  • 部門横断型営業組織の活動強化
  • 積極的な新製品の投入
  • レンズ業界向けのダイヤ工具をはじめ、既存産業以外の新規分野の開拓を進める
新規事業・アフターサービス事業拡大 再研磨・コーティング事業のグローバル展開 2027年 再研磨・コーティング売上高比率15% 再研磨・コーティング売上高比率8% 工具以外の多様な製品を対象としたジョブコーティングサービスの拡大

当社は、切削工具事業を通じて、モノづくり産業の高度化と持続的な成長に貢献してきました。多様化・高度化する加工ニーズに応えるべく、高品質・高性能な工具の開発と安定供給を通じて、生産現場の生産性向上、品質向上、さらには省人化・自動化の実現を支えています。
中でも、当社が展開するカタログ品の中でもフラッグシップとして位置づけている「Aブランド」は、当社の最新技術と長年培ってきた加工ノウハウを結集したプレミアムブランドとして、幅広い産業分野で高い評価を得ています。タップ、ドリル、エンドミルといった主要製品のラインナップ拡充を進めることで、ユーザーの工具選定の負担を軽減し、安定した加工品質の実現に貢献しています。

また、生成AI、半導体、ロボット、モビリティ、医療など、今後の成長が見込まれる分野では、微細・精密加工技術の重要性が一層高まっています。当社は小径工具をはじめとした微細・精密加工向け製品の開発と拡販に注力し、高精度で信頼性の高い加工を可能にすることで、先端産業の発展を支えています。オーエスジーの工具は、小径加工における折損リスクや加工トラブルを低減するための高剛性設計と優れた切りくず排出性を備えており、無人運転や自動化ラインでも安定した加工が可能です。こうした高い信頼性が、省人化ニーズの高まる製造現場を支えています。

さらに、グローバルネットワークを活かした供給体制と技術サポートにより、世界各地の製造現場に密着した価値提供を行っています。カタログ品による迅速な供給と、特殊品による個別課題への対応を両立させることで、加工現場の生産性向上と競争力強化を総合的に支援しています。

当社は今後も、事業活動を通じて技術革新を推進し、ものづくり産業が直面する課題に真摯に向き合いながら、製造業の基盤強化と社会の発展に貢献していきます。

中期経営計画

人財の尊重と活躍できる環境の整備

重点テーマ 取り組み 目標 2025年度実績 2026年度行動計画
従業員エンゲージメントの向上 働きやすい環境・制度の推進
  • 有給休暇取得率:毎年80%以上を維持
  • 男性育児休業取得率(1ヶ月以上):2027年50%、2030年75%
  • 女性育児休業取得率:100%継続
  • 有給休暇取得率:80.7%
  • 男性育児休業取得率:38.2%
  • 女性育児休業取得率:100%
  • 男性育児休業取得の実態把握と目標の見直し
  • 育児休業規程および介護休業規程の改定
  • 男性育児休業取得の実態調査の実施および目標値の再検討
  • 社内規程の見直しなどの検討
安全健康経営の推進
  • 安全衛生優良企業の継続認定
  • 健康経営優良法人の継続認定
健康経営優良法人2025ホワイト500に認定
  • 安全衛生優良法人の継続認定
  • 健康経営優良法人の継続認定
人財の能力向上と戦略的な人員配置 次世代リーダー・経営リーダー育成 次世代マネージャー育成プログラムの制定
  • 職制マネジメント研修の実施:年2回
  • 次世代リーダー育成プログラムの設計
  • 職制マネジメント研修の継続
  • 次世代リーダー育成体制の確立
プロフェッショナル人財の活躍推進 人財データプラットフォームによる人財活用 人財基盤データの整備と視える化 人財データ定義の明確化
多様性の尊重 女性・障がい者の活躍推進
  • 女性役職者比率(係長以上):2026年7%、2030年10%
  • 障がい者雇用率:法定雇用率達成を維持
  • 女性役職者比率(係長以上):5.8%
  • 障がい者雇用率:2.7%(法定雇用率達成)
  • 女性役職者比率(係長以上):7%
  • 障がい者雇用率:法定雇用率達成を維持
人権の尊重 OSG人権方針ならびに企業倫理綱領にそった人権教育の実施とリスク管理
  • 全社員向けのハラスメント教育の実施
  • ハラスメントに対する周知徹底と啓蒙活動
  • ハラスメントのない職場づくりに向けた周知と意識向上の推進
  • 人権デューデリジェンスのリスクアセスメントの実施

関連情報(Social)

持続可能な地球環境への貢献

重点テーマ 取り組み 目標 2025年度実績 2026年度行動計画
カーボンニュートラルの実現
  • 運用改善・省エネ機器導入
  • オンサイト・オフサイトPPAの導入/CO2フリー電力購入
CO2排出量削減(2024年度比)
 2030年20%削減
 2040年50%削減
 2050年カーボンニュートラル達成
CO2排出量 +3%(2024年度比)
  • CO2排出量4%削減(2024年対比)
  • Scope3算定
  • カーボンフットプリントの可視化および開示ルール検討
  • 再生可能エネルギーの導入準備
ユーザーの環境負荷低減 環境に配慮した新製品の開発 エコプロダクツ(当社基準)毎年40点以上 エコプロダクツ評価点 43点 エコプロダクツ評価点 43点

カーボンニュートラル 環境に配慮した製品開発

持続的成長を実現するガバナンス体制の維持・強化

重点テーマ 取り組み 目標 2025年度実績 2026年度行動計画
コーポレート・ガバナンス体制の確保
  • 業務執行の監督機能の強化
  • 実効性の高い執行体制の構築
  • 取締役会の多様性の維持
  • 取締役会実効性評価の継続実施と、その結果のフィードバックによる課題認識と解決
  • 取締役会の多様性の維持
  • 取締役会実効性評価の継続実施、フィードバックによる課題認識と解決に向けた取り組み
社外取締役間で意見交換の機会の創出
グループ・ガバナンス体制の構築 関係会社管理規程によるグループ・ガバナンスの強化
  • レポーティング・モニタリング体制の整備
  • ガバナンス整備のためのアセスメント
  • レポーティング・モニタリング体制は整備済
  • ガバナンス整備のためのアセスメントの実施
  • レポーティング・モニタリング体制の維持
  • ガバナンス整備のためのアセスメントの維持
リスク・コンプライアンス管理の徹底 情報セキュリティ対策の強化 重大な情報セキュリティ事故の発生をゼロにする
  • グループ会社サイバーセキュリティ監査の実施
  • 会社間ネットワーク通信の最適化
  • 非管理端末の接続防止措置
企画・設計でのリスク織込みを標準化
(セキュリティ・バイ・デザイン)
事業継続計画の策定と定期的な防災訓練の実施 被害を最小限にするための事業継続計画の浸透と対策の追求
  • 社員の防災意識向上のための防災訓練の継続実施
  • 各事業所の減災を目的とした事業継続計画の改善
  • 事業継続計画の見直し
  • 定期的な防災訓練の継続実施

コーポレート・ガバナンス